マーケティングコラム

tiktok企業アカウントを運用するメリットと成功事例10つから学ぶ秘訣

tiktokで企業アカウントを運用するべきか、メリットをご紹介しています。また、tiktokの企業アカウントにおける10の成功事例と、成功の秘訣も解説します。

TikTokは10代~20代に人気のSNSで、若年層をターゲットにした企業にとって絶好のアピールの場として企業が続々参入しています。

しかし、まだ競合は少なく他社と差をつけたい企業にとってはチャンスと言えるでしょう。

そこで、本記事ではTikTokで企業アカウントを運用するか迷っている担当者に向けて、運用するメリットと成功事例から学ぶTikTokで成功するポイントを解説します。

TikTok企業アカウントは参入企業が少ない今がチャンス

TikTok企業アカウント

TikTok企業アカウントはSNSのなかでは参入が少ないため、これから導入を検討している場合は今がねらい目の時期です。

TikTokは日本では2017年に開始され、InstagramやX(旧Twitter)と比べると新しいSNSですが、近年はTikTokのビジネス活用が急増しています。

急増する背景として「TikTokのアルゴリズム」と「ユーザーの閲覧方法」が大きく影響しています。

TikTokで動画を見る流れとして、フォロー中アカウントとおすすめのどちらかを開いて表示された動画をスクロールして見ていきます。

そのなかでも、おすすめが視聴時間の90%以上を占めると言われており、新しいアカウントでもバズることができるのが、TikTokのメリットです。

そのため、参入企業が少ない現状が、TikTok企業アカウントを始める絶好の機会と言えるのです。

TikTok企業アカウントを運用する4つのメリット

TikTok企業アカウントのメリット

TikTok企業アカウントを運用することでマーケティングに有利なことから、参入する企業を検討する企業も増えてきています。

そこで、TikTokアカウントを運用することで具体的にどのような効果が期待できるのか見ていきましょう。

初期アカウントでも認知度の急拡大が狙える

TikTok企業アカウントを運用する最大のメリットは、ほかのSNSに比べて拡散力が高いことにあります。

TikTokのアルゴリズムはフォロワー数が少ない初期アカウントでもユーザーにおすすめする仕様となっており、いいね数やコメント数、平均視聴時間や視聴完了率が高い動画は一気に拡散されます。

そのため、万単位のフォロワーがいるアカウント・初期アカウントに関わらず、動画の評価が高ければ認知度の急拡大を狙うことが可能なのです。

これはTikTokにしかない仕組みなので、これからSNSを活用してマーケティングや採用活動を狙いたい企業には優先度の高い選択と言えるでしょう。

企業アカウントでも無料なのでリスクが低い

TikTok企業アカウントはビジネス用のアカウントでも無料で開設できるので、万が一失敗してもリスクがなく、参入ハードルが低いのもメリットと言えます。

また、一般的な動画撮影で必要となるソフトや専門器材がなくても、アプリのみで動画撮影・編集を簡単にできるので初期コストとしてかかるものはほとんどありません。

競合他社と差別化できる

TikTokはX(旧Twitter)やInstagramに比べてアカウントを所有する企業がいまだ少ないので、始めるだけで簡単に競合他社との差別化が可能です。

少し前までは歌やダンスの娯楽用のSNSと認識されていましたが、近年では拡散力の高さを利用して認知度アップ・イメージアップ戦略として参入する企業も増えてきています。

しかし、今はまだ競合相手が少ないため、継続してTikTok運用をしていけば小さな会社でも他の会社より一歩リードすることができます。

TikTok単体の収益も見込める

TikTokの企業アカウントを運用することで、TikTok単体での収益も見込めるのも利点です。

視聴者に対して自社製品をPRすることで購入につなげることはもちろん、一定の条件をクリアすればYouTubeと同じように動画の視聴回数に応じた収益を得る方法もあります。

TikTokで成功している企業の共通点

TikTokで成功している企業の共通点

TikTokで成功している企業はたまたま起きたバズりだけではなく、期待通りの効果を得るためにポイントを押さえた運用を行っています。

具体的に、TikTokで成功している企業の共通点を理解し、自社のTikTok運用に役立ててみてください。

企業の雰囲気を押し出さない

TikTokをよく使うユーザーは、企業の公式感や広告感の強いものより、共感や親しみやすい投稿を好む傾向にあります。

ユーザーはよく見慣れたフォーマットや音楽を視聴しやすいと感じ、視聴回数やフォローに至りやすい傾向にあります。

そのため、あえて「公式っぽくない」素人のような投稿やコメント欄で積極的にコミュニケーションを取ることで、ポジティブな反応が得られやすくなります。

トレンドを押さえた投稿をしている

TikTok運用が上手な企業は、楽曲、編集など、TikTokのトレンドを意識したコンテンツを投稿しています。

トレンドを押さえた投稿をするだけで、自然とユーザーの視聴時間を伸ばせるため、多くのユーザーのおすすめ欄に表示されやすくなるのです。

広告やインフルエンサーを組み合わせた運用

広告やインフルエンサーをコラボすることで、TikTok運用を成功させている企業も数多く存在します。

インフルエンサーと馴染みのある美容業界のほかにも、あえて異業種とのコラボをすることで話題性が生まれて成功している企業も少なくありません。

TikTokはショート動画がメインとなるため、最初の数秒で興味を引かせることが重要です。

そのため、インフルエンサーを起用することで目を引かせることにつながり、狙いたいターゲットに効果的にアプローチすることが可能です。

TikTok企業コンサル会社を利用する

TikTok企業アカウントを成功させる一番の近道は、TikTok企業コンサル会社を利用することです。

TikTokは他のSNSと異なり短い動画で面白さや共感を届けられるかがポイントで、今までのSNSノウハウがあるからといって成功できるものではありません。

すでに企業アカウントを運用している実績があるコンサル会社なら、TikTokのトレンドやバズりやすい投稿の傾向を熟知しているため、効率よく認知度拡大につながります。

TikTok企業アカウントの成功事例10選

TikTok企業アカウントの成功で共通するポイントがわかったところで、実際に成功している企業の事例を業種・目的別に紹介します。

大手企業だけではなくTikTokをきっかけに知名度が急拡大した成功例もあるので、TikTok運用を考えている企業は参考にしてみてください。

飲食業界:ドミノピザ

ドミノピザ

出典:ドミノピザ

宅配チェーンピザ店「ドミノピザ」が成功している秘訣は、企業の色が薄く、若年層のユーザーに受け入れられやすいことが挙げられます。

たとえば、調理作業の裏側を紹介する動画が人気で、トレンドの楽曲に合わせて制作工程をテンポよく見せており、自然と見入る内容となっています。

ユーザーからのコメントでもらった「ピザリクエスト」にも気軽に応えるなど、ユーザーとの距離も近く、TikTokで重要な親しみやすい雰囲気を感じるのも成功している理由と言えるでしょう。

ドミノピザは「ハッシュタグチャレンジ」の成功企業としても知られており、新商品の名前でハッシュタグをつけて投稿し、当選者には100万円の報酬と大いに盛り上がる企画となりました。

この企画はX(旧Twitter)やInstagramを連動した企画として、新商品認知と購買につながる大成功と言えるでしょう。

飲食業界:焼き鳥どん

焼き鳥どん

出典:焼き鳥どん

飲食業界は大手よりも個人店のほうが多いですが、居酒屋「焼き鳥どん」はTikTokのアカウント運用により、大きく知名度を向上した成功例と言えます。

焼き鳥どんがTikTokを利用して成功した理由は、お店のサービス・商品を全く紹介せず、宣伝色が一切ないことです。

企業の雰囲気をあえて出さないことで、ほかの動画と同じようにおすすめに表示されてもスキップされずに受け入れやすくなります。

食料品業界:大塚製薬(ファイブミニ)

大塚製薬(ファイブミニ)

出典:大塚製薬(ファイブミニ)

大塚製薬が販売する健康飲料「ファイブミニ」は、TikTok広告で成功した事例の一つです。

ファイブミニは食物繊維とビタミンCが豊富に含まれた商品で、ロングセラーとして30代以上の女性には誰もが知っている商品ですが、10代~20代の若年層の認知が課題でした。

しかし、あるときTikTok上で若い女性を中心にファイブミニの「便秘解消」「ダイエット」効果が話題となり、広告を売っていない状態でコンビニで1日の販売数が2倍になる、いわゆる「TikTok売れ」をすることになります。

そこで、大塚製薬はTikTok売れをしたことをきっかけに、インフィード広告・TopView広告でインフルエンサーを絡めたサンプリングキャンペーンを行ったことで、より幅広い年齢層へ認知度を拡大する結果となりました。

ファッション業界:ユニクロ

ユニクロ

出典:ユニクロ

ファッション業界のトップ企業「ユニクロ」も、TikTokの有効活用でユーザーに魅力を伝え、成長を続けています。

ユニクロの日々の動画では、人気モデルによるファッションコーデやおすすめ商品を、音楽やダンスを交えてテンポよく紹介することで、ユーザーの目を引いて購買欲を掻き立てています。

また、ユニクロはTikTokを活用したキャンペーン戦略も上手く、「#UTPlayYourWorld」というハッシュタグで、お気に入りのユニクロ商品を着用した動画の投稿を募るキャンペーンを実施しました。

世界中に店舗があることを活かしたこのキャンペーンでは、グランプリを獲得した動画を公式SNSや店舗モニターで紹介する特典をつけ、世界中からユニクロファンの動画が投稿され、ハッシュタグキャンペーンとして大きな成功を収めました。

コスメ業界:カネボウ(リップモンスター)

カネボウ(リップモンスター)

出典:カネボウ(リップモンスター)

コスメで有名なカネボウのブランド「KATE(ケイト)」が販売している、リップモンスターもTikTokにより爆発的な売上アップに成功した事例です。

KATEは他のアカウントと比べて投稿数は少ない代わりに、一つの動画のクオリティを高くすることで若年層に注目されるきっかけになりました。

高いクオリティの動画の秘訣は、人気クリエイターを起用して作成された独自エフェクトで、リップモンスターの高発色な色味を楽しく試すことができる体験です。

また、リップモンスターのユニークな商品名や豊富なカラーから、コメント欄でも「どの色が欲しい?」「気になる?」などのコミュニケーションが自発的に生まれたこともあり、予想を上回る多くの反響を生みました。

コスメ業界:日本ロレアル(メイベリンニューヨーク)

日本ロレアル(メイベリンニューヨーク)

出典:日本ロレアル(メイベリンニューヨーク)

コスメ業界では「日本ロレアルのメイベリンニューヨーク」のリップ(メイベリン SPステイ マットインク)も話題となり、成功を押さえた事例の一つです。

メイベリンニューヨークは、メインターゲットの10代~20代の若年層に親近感を抱かせることを目的に、動画の投稿を呼びかけた「#落ちないリップチャレンジ」というハッシュタグチャレンジを開催しました。

チャレンジでは「落ちにくい」新色リップを完全再現したエフェクトを作成したものを、実際にインフルエンサーが使う様子を撮影した「お手本動画」を作成して、気軽にハッシュタグチャレンジに参加できるように工夫しました。

メイベリンニューヨークのハッシュタグチャレンジ動画は、1,000万回を超える総再生数を誇り、購入意向へとつなげる成功を収めました。

コスメ業界:ロート製薬

ロート製薬

出典:ロート製薬

スキンケア商品や目薬で知られている「ロート製薬」は、TikTok企業アカウントのなかでも運用が上手く、マーケティングの参考例として度々話題になっています。

公式感を出さないよう、あえて学生でも真似できるくらいのクオリティの動画でユーザーとのコミュニケーションを積極的に図ることで、親近感を与えることに成功しています。

また、商品の製造工程や商品開発の担当者レビューといった、フォローしている人だけが知ることのできる情報を発信していることも、フォロワー数を伸ばしている要因と言えるでしょう。

採用:タクシー三和交通

タクシー三和交通

出典:タクシー三和交通

神奈川県横浜市にあるタクシー会社「三和交通」は、TikTok企業アカウントとして先駆者のような存在で、採用活動にTikTokを活用した例として最も成功した企業と言えます。

タクシーおじさんの名前で話題となった動画のメインは、取締役部長と課長代理の2人のおじさんによる全力ダンスにより、認知度の急拡大と親近感を与えています。

職場の明るい雰囲気が伝わることで、若年層の応募ハードルが大きく下がり、新卒採用の応募数増加につながりました。

採用:株式会社U-NEXT HOLDINGS

株式会社U-NEXT HOLDINGS

出典:株式会社U-NEXT HOLDINGS

デジタルエンターテイメント業界の「U-NEXT HOLDINGS」は、社員が手がけるコンテンツ制作の裏側などの業務の様子を紹介することで、職場環境をリアルに見られると話題を集めて採用活動に成功しています。

新卒専用アカウントとして、オフィスツアーや社員インタビューだけではなく、社内部活の様子などを発信することで、職場の雰囲気を具体的にイメージでき、入社後のミスマッチを防止することにも役立っています。

採用活動にTikTokを活用したいと考えている企業にとって、真似できる内容が多く参考になると言えるでしょう。

商品販売:株式会社メディアエクシード

株式会社メディアエクシード

出典:Apple Watch Band 専門店 belties_official

株式会社メディアエクシードは、SEO対策から広告運用、TikTokコンサルまで幅広く対応しています。

弊社の最大の特徴は「売れる動画」に特化した動画制作代行サービスで、自社運営のECサイトで効果のあるノウハウを熟知しているからこそ、再生されやすく売上に直結する動画制作が可能です。

実際に、自社運営のアップルウォッチバンド専門のECサイト「BELTIES」では、公式TikTokアカウントの一つの販促動画から1か月150個の売上を記録、3ヶ月で33万回再生を突破して月180万円売り上げています

TikTok企業アカウントのサポートだけではなく、LP制作や広告運用代行にも対応しているので、売れる動画を狙いたいターゲットに届けて利益につなげるまでの導線づくりにも強みがあります。

TikTokを活用して売上アップにつなげたいと考えている企業は、ぜひ一度ご相談ください。

TikTok企業アカウントを始めるときの注意点

TikTok企業アカウントの注意点

TikTok企業アカウントは参入企業が少なく、初期アカウントでも認知拡大できるチャンスが多いSNSマーケットです。

一方で、TikTok企業アカウントを運用する際の注意点も理解しておかなければなりません。

若年層以外のターゲットには向いていない

TikTokは10代~20代の若年層がメインとなるため、30代以降の年齢に対してアプローチするには向きません。

NTTドコモ モバイル社会研究所の調査した「スマホ・ケータイ所有者のSNS利用動向」によると、10代のTikTok利用は2020年は全体の2割だったのに対し、2024年は約6割と3倍に増加しており、10代を中心とした若年層にTikTokの利用が浸透していることがわかります。

しかし、依然としてユーザーのほとんどは10代~20代ということもあり、企業の商材やサービスのターゲットと大きくずれてしまう可能性があるので注意が必要です。

自社の商材・サービスのターゲットとTikTokの属性が大きく離れている場合は、ほかのSNS媒体や広告を利用することを検討しましょう。

炎上しないようにリスクマネジメントが必要

TikTokは拡散力の高さが魅力ですが、炎上するリスクも高いので注意して運用しなければなりません。

TikTokユーザーは若年層が中心のため、予想外の内容でコメントが荒れて炎上することもあります。

どれだけ内容に注意しても視聴回数増加に比例して、否定的なコメントや意見も増加するため、投稿する動画に対してどのような反響があるかを予想して対策を立てておくことが大切です。

音源の著作権違反に注意する

TikTok運用では商材・サービスと同じくらい重要な音源選びですが、知らずに音源の著作権違反をすることが増えています

とくに、個人アカウントでは問題なく使えるトレンドの楽曲でも、企業アカウントでは商用利用不可の楽曲となり使えないということも発生しやすいので注意しましょう。

もし、商用利用可能な音源か不安な場合は、TikTok公式音源もしくはJASRACなどの企業が管理している音源を使用することをおすすめします。

TikTok企業アカウントを運用するメリットと成功事例|まとめ

本記事では、TikTok企業アカウントを運用するメリットと、実際にTikTok企業アカウントの成功例を紹介しました。

企業参入がまだ少ないTikTokは、ぜひ活用していただきたいマーケティング施策です。

TikTokは自然と魅力を伝えることができるのが特徴で、拡散力の高さを利用することで初期アカウントでも売上アップや採用活動に大きく貢献することでしょう。

企業アカウントを効率よく伸ばしたいと考えるなら、プロの手を借りて狙いたいターゲットにアプローチすることをおすすめします。

株式会社メディアエクシードは、再生されるだけではなく「売れる動画」制作に特化したTikTokコンサル会社です。

自社TikTokメディアや広告運用で培った経験をもとに、今のTikTokから売上アップを狙いたい企業に最適な戦略を考えることが可能です。

TikTok企業アカウントを活用したいと考えている企業は、一度お問い合わせください。

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松田 侑希

監修者

監修者

松田 侑希

SNS運用のスペシャリスト

松田 侑希

SNS運用のスペシャリスト

既卒でメディアエクシードに入社後、コーポレートのSEOやコンテンツディレクターを担当。
一度退社し、人材業界でのライター事業に参画。
その後、SNSプランナーとして幅広い業界でのInstagramをはじめとするSNS運用の経験を積み、メディアエクシードに再度入社。

以降、クライアントの記事制作・ディレクション・ライティング指導を担当しつつ、SEO対策とSNS運用代行を織り交ぜ、多角的な集客方法の提案を行っている。
数々の記事を手掛けて培ったSEOのノウハウと、SNSの融合を意識し、企業様が求めるユーザーにリーチできる施策をご提案します。

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