初めてホームページ制作を外注・依頼する際、何から始めればよいか分からないという方も多いと思います。
本記事では、制作をスムーズに進めるための全体的な流れを5つのステップで解説します。
また、事前の準備をはじめ、自社に合う制作会社の選び方や費用の相場、さらに後々のトラブルを防ぐための注意点まで網羅しました。
初めてホームページ制作を依頼する前に!必要な事前準備

ホームページ制作を外注する際、制作会社に「すべてお任せ」にしてしまうと失敗のリスクが高まります。
自社に合った質の高い提案を引き出し、スムーズに制作を進めるためには、依頼前の「事前準備」が非常に重要です。
ここでは、制作会社へ問い合わせる前に最低限やっておきたい3つの準備について解説します。
1. ホームページの目的とターゲットを明確にする
まず初めに「何のためにホームページを作るのか」という目的と、「誰に見てもらいたいのか」というターゲットを明確にしましょう。
- ・名刺代わりに会社概要を載せたい
- ・Web経由での問い合わせを増やしたい
- ・採用活動を強化したい
など、目的によって適切なサイト構成やデザインは大きく変わります。
単に「法人」や「30代男性」とするのではなく、「社内のDX化に悩む製造業のシステム担当者」や「初めてのマイホームを検討している30代の共働き夫婦の男性」など、具体的な人物像レベルまで深く設定することが重要です。
2. 理想を言語化するため参考となるページを探しておく
頭の中にあるデザインの雰囲気や欲しい機能を、言葉だけでホームページ制作の会社に正確に伝えるのは意外と難しいものです。
理想のイメージをズレなく伝えるためには、参考となる競合他社や他業界のホームページをいくつかピックアップしておくのがおすすめです。
視覚的なサンプルを用意しておくことで、理想状態を依頼先と正確に共有できるため、打ち合わせをスムーズに行うことができます。
また、参考のサイトがあるだけで、後々の「思っていたものと違う」という認識のズレや修正の手間を大幅に減らすことも可能です。
3. おおよその予算と希望する公開時期を決める
ホームページ制作は、作成するページ数や実装するシステム(予約機能やブログ機能など)によって、費用も制作期間も大きく変動します。
そのため、あらかじめ自社で用意できる「おおよその予算」と、「いつまでに公開したいか」という希望納期を決めておきましょう。
予算の上限が明確であれば、制作会社もその範囲内で最大限のパフォーマンスを発揮できるプランを組み立てやすくなります。
また、「新サービスのリリースに間に合わせたい」といった明確な期日がある場合は、最初の問い合わせ段階で必ず伝えるようにしましょう。
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ホームページ制作を外注・依頼する際の流れ(全5ステップ)

事前準備が整ったら、制作会社への依頼のフェーズに入ります。
ここでは、実際のホームページ制作の流れを5つのステップに分けて解説します。
ステップ1:ホームページ制作会社を探す・問い合わせる
自社の目的や予算に合いそうな制作会社を探し、Webサイトのフォームや電話から問い合わせを行います。
最初のコンタクト時点では「コーポレートサイトの新規作成を検討している」「おおよその費用感が知りたい」といった大まかな内容で問題ありません。
まずは気軽に問い合わせをし、打ち合わせのスケジュール調整を行いましょう。
制作依頼する費用の相場は?
ホームページ制作の費用は、サイトの規模や種類によって大きく異なります。
目安となる相場は以下の通りです。
| サイトの種類 | 費用の目安 | 用途 |
|---|---|---|
| コーポレートサイト(小〜中規模) | 10万〜100万円 | 会社概要や事業案内など、名刺代わりとなる一般的なサイト |
| 採用サイト・LP(ランディングページ) | 30万〜200万円 | 求職者や特定商品の購入者など、ターゲットを絞ったサイト |
| ECサイト(ネットショップ) | 100万〜300万円 | カート機能や顧客管理、決済システムなどが実装される複雑なサイト |
費用はあくまで目安であり、デザインの作り込みやシステムの複雑さによって価格は変動します。
具体的な費用は依頼先に確認しましょう。
失敗しない!制作会社の選び方のポイント
検索すると無数のホームページ制作の会社が出てきますが、自社にあった選び方の重要なポイントは「同業種の制作実績が豊富か」と「担当者とのコミュニケーションが円滑か」の2点です。
デザイン性だけでなく、自社の業界特有の事情や専門用語を理解してくれる会社を選ぶと、自社が意図する文脈をスムーズに汲み取ってくれ、結果的に質の高いホームページに仕上がります。
また、担当者はサイトの要望をデザイナーやエンジニアなどに伝える役割を担います。
そのため、最終的な仕上がりは担当者とのコミュニケーションによって左右されると言っても過言ではありません。
余裕があればいくつかの制作会社に見積を取り、依頼する会社の雰囲気も確認しましょう。
ステップ2:ヒアリング・提案・見積もりの提示
問い合わせ後、制作会社のディレクターや営業担当者との初回の打ち合わせ(ヒアリング)が行われます。
ここで、事前準備しておいた「目的」「ターゲット」「参考サイト」「予算」などを、担当者の質問に合わせて伝えていくことで、より効果的な打ち合わせになります。
打ち合わせ後、会社によってタイミングは異なりますが、早ければ当日、あるいは後日に見積書が提示されます。
複数社から相見積もりを取るのがおすすめ
初めて依頼する場合は、最初から1社に絞るのではなく、できれば2〜3社に同じ条件で問い合わせをし、相見積もりを取ることをおすすめします。
各社の提案内容や費用感を比較することで適正価格が把握しやすくなり、自社に最もマッチしたパートナーを見極めることができます。
相見積もりの際には、金額だけでなく、担当者の雰囲気など先述した制作会社選びのポイントについても確認すると良いでしょう。
提案内容と費用の内訳をしっかり確認する
見積書を受け取ったら、最終的な合計金額だけでなく「何にいくらかかるのか」という内訳まで細かくチェックしましょう。
例えば、「スマートフォン対応費用」や「原稿作成費用」が基本料金に含まれているかなど、詳細を詰めておく必要があります。
後から想定外の追加費用が発生するトラブルを防ぐためにも、少しでも不明な項目があれば契約前に必ず質問して解消しておきましょう。
ステップ3:契約の締結・発注
見積もりと提案内容に納得し、依頼する制作会社が決定したら、正式な契約を結びます。
言った・言わないのトラブルを防ぐためにも、必ず書面(または電子契約)で交わし、双方の認識を完全に一致させてから実作業をスタートさせることが鉄則です。
特に金額面については詳細までチェックするように気をつけましょう。
契約書の確認事項と注意点
契約書(業務委託契約書など)には必ず目を通し、「納期」「納品物の定義」「修正対応の範囲」などを確認しましょう。
特に「どこまでが基本料金に含まれていて、何が追加費用になるのか(修正回数の上限など)」を明確にしておくことが非常に重要です。
先述した内容を曖昧にしたまま進めてしまうと、後から予期せぬ費用が発生する原因となります。
トラブルを未然に防ぐためにも、少しでも不明点があれば契約前に必ず質問し、クリアにしておきましょう。
着手金の支払いが必要な場合もある点に留意する
ホームページ制作の決済では、契約時(または制作開始前)に「着手金」として費用の半額程度を支払うケースが一般的です。
その後、サイトが完成し納品されたタイミングで残りの金額を精算します。
全額後払いではない制作会社もあるため、あらかじめ資金繰りの計画を立てておく必要があります。
契約をスムーズに進めるためにも、支払い条件や入金のタイミングは事前の打ち合わせでしっかりと確認しておきましょう。
ステップ4:設計・デザイン・コーディング
契約完了後、本格的な制作がスタートします。
制作会社のディレクターを中心に、デザイナーやエンジニアが実作業を進めていきますが、依頼側も各工程で定期的な確認を行うことが重要です。
ホームページ制作の全てを丸投げするのではなく、全体的な流れを把握しながら二人三脚でサイトを作り上げる意識を持つことで最終成果物の質を高めることが可能です。
修正依頼は「まとめて具体的に」が鉄則
制作をスムーズに進めるための注意点として、修正依頼の出し方には工夫が必要です。
小出しに何度も修正を伝えると、制作会社のスケジュールを圧迫し、納期の遅れや品質低下につながる可能性があります。
「ここを少し直して」といった曖昧な指示ではなく、修正希望箇所と理由をテキストでまとめて伝えるようにしましょう。
また、口頭でのニュアンスでしか伝わらない場合でも、必ず文面でも証拠を残すことをおすすめします。
デザインは「自社の好み」ではなく「ターゲット目線」で確認する
デザイン案を確認する際、社内の好みだけで判断してしまうのは失敗のもとになりやすいです。
事前準備で定めた「誰に見てもらいたいか」というターゲットの視点に立ち、操作性や印象を評価することが求められます。
例えば「自社がアピールしたい情報をトップページにすべて詰め込む」よりも、「ターゲット層が知りたい情報へ迷わずたどり着ける導線の流れになっているか」といった、客観的な確認をするようにしましょう。
ステップ5:テスト環境での確認・公開(納品)
ホームページ制作が完了すると、インターネット上のテスト環境で完成前のホームページを確認できるようになります。
テストのフェーズでは制作会社側の品質チェックを経たものが提出されますが、依頼側も「最終的な検収」として内容を確認しましょう。
双方の合意をもって検収が完了した段階で、本番環境への移行と一般公開が行われる流れが一般的です。
制作会社任せにせず「ユーザー目線」で最終確認を行う
基本的な動作確認やバグの修正は制作会社が行いますが、依頼側は実際のユーザーの気持ちになってサイトを回遊してみましょう。
「お問い合わせフォームの入力項目は多すぎないか」「スマートフォンで見たときに文章が読みやすいか」など、実機で触って初めて気づく点も少なくありません。
納品物の内容が要件を満たしているかを確認する「検収」は依頼側の重要な役割となるため、社内で複数人の目を通すなどの工夫をすると良いでしょう。
検収完了後の大幅な修正や変更は「追加費用」になる点に注意
テスト環境での最終チェックを終えて「検収完了」の合意をすると、それ以降の修正は原則として別料金の扱いとなるケースが多いです。
公開後に「やっぱりデザインを大きく変えたい」「機能を追加したい」と依頼しても、基本契約の範囲外となってしまうことがほとんどです。
トラブルや想定外の費用を防ぐためにも、チーム全体でしっかりと最終確認を行い、納得した上で公開作業に進むのが安全な進め方といえます。
ホームページ制作を依頼する際の注意点

ホームページ制作を成功させるためには、制作の流れだけでなく、事前に把握しておくべきいくつか重要なポイントが存在します。
特に費用や素材の準備、契約関連の取り決めは、後々のトラブルに発展しやすいです。
ここでは、制作会社へ正式に依頼する前に確認しておきたい3つの注意点について解説します。
公開後の運用・保守費用(ランニングコスト)も考慮する
ホームページは完成して終わりではなく、サーバー代やドメイン代といった保守費用が公開後も継続的に発生します。
制作の依頼費用ばかりに気を取られていると、運用フェーズに入ってから予算が圧迫される事態になりかねません。
複数社を比較する選び方の段階で、月々のランニングコストがいくらかかるのかもセットで確認しておく必要があります。
画像や文章などの素材は自社で用意する場合がある
ホームページ内に掲載する写真や代表者の挨拶文といった各種素材は、原則として依頼側で準備するケースが一般的です。
すべて制作会社に任せられると想定していると、後からプロカメラマンの撮影費用などが追加で発生する恐れがあります。
どこまでが基本料金に含まれているか、事前の準備段階で担当者とすり合わせておくのが安全な進め方だといえます。
納品物の著作権や所有権の所在を契約前に確認する
制作されたホームページの著作権は原則として制作会社に帰属しますが、実務上は契約によって依頼側へ譲渡する取り決めを交わすケースが一般的です。
ただし、この譲渡条項が曖昧なままだと、公開後に自社でデザインを改変したり二次利用したりする際にトラブルへ発展するリスクが存在します。
そのため、制作の流れの中で契約書を交わす段階までに、納品物の所有権や著作権の扱いを必ず明確にしておくようにしましょう。
ホームページ制作の流れは?事前準備や注意点も紹介|まとめ
本記事では、初めてホームページ制作を依頼する企業に向けて、事前の準備から公開までの流れをステップ形式で解説しました。
目的やターゲットを明確にするなどの入念な準備を行うことが、失敗を防ぎスムーズに進行するための鍵になります。
また、制作会社との打ち合わせ時には費用の相場を把握し、自社の業界に精通したパートナーを見極める選び方を意識しましょう。
実際の進行においては、制作会社に丸投げするのではなく、ユーザー目線での確認や契約周りの注意点をしっかりと押さえておくことが大切です。
これらの全体の流れやポイントを参考に、自社のビジネスに貢献する理想のホームページ制作を実現していただければ幸いです。
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